ECサイト多店舗運営のメリット・デメリットや流れを解説

多店舗運営には、売上機会を広げられるというメリットがある一方で、在庫管理や受注処理、データ分析などの負担は増えがちです。単一店舗のまま進めるべきか、複数店舗へ展開すべきか、判断に迷う事業者も多いでしょう。

本記事では、ECサイト多店舗運営の基本的な仕組みから、代表的な運営パターン、メリット・デメリット、導入の流れ、成功させるためのポイントまでを解説します。

ECサイトの多店舗運営とは

ECサイトの多店舗運営とは、自社ECに加えてECモールへ出店したり、複数のモールを並行して運営したりする施策です。販売先を増やすと、これまで接点のなかったユーザーにも商品を届けられるようになります。一方、店舗数が増えれば在庫管理や受注処理、費用の管理は複雑になります。

単一店舗の運営と何が違うのか、代表的な項目を比較しました。

多店舗運営は売上機会やリスク管理に優位性がある一方、コストがかかり在庫管理が複雑になるという負担も抱えることになります。自社の運用体制やリソースを踏まえた上で、多店舗展開するかどうかを決めましょう。

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多店舗運営で利用できるECプラットフォーム

新しい販売先を増やす際は、どのECプラットフォームを選ぶかが重要です。AmazonなどのECモールには既存の利用者がいるので販売機会の拡大が期待でき、Shopifyなどを使った自社ECはブランドの見せ方や販売方法を柔軟に変えられるのが特徴です。

同じECでも、販売先によって運営方法や必要な作業は変わります。出店先を増やすときは、集客力だけで決めず、扱う商品や販売地域、ブランド戦略に合うかを確認しましょう。

このように、集客力やサイトのデザインだけでなく、費用や運用の負担もECプラットフォームごとに大きく異なります。自社の商品や規模に合わせて、無理なく運用できるものを選びましょう。

ECサイト多店舗運営の4つのパターン

多店舗運営は、ただ店舗数を増やせば良いわけではありません。どこの誰に、どんな形で商品を届けたいのかによって、適したECサイトの組み合わせは変わります。

1. より多くのユーザーに届けたい場合

販売機会を増やしたいなら、自社ECだけでなく大手ECモールにも出店する方法があります。「自社EC＋Amazon＋Yahoo!ショッピング」のような組み合わせです。

AmazonとYahoo!ショッピングにも出店すれば、それぞれの利用者へリーチでき、自社ECだけで販売するより認知を広げられるでしょう。ただし、出店先が増えると管理する商品情報や注文も増えるので、販売機会と作業負担のバランスを考えて店舗数を決める必要があります。

2. 特定ジャンルに特化している場合

ターゲット層がはっきりしている商品を扱う際は、専門ジャンルに強いECモールへの出店を検討すると良いでしょう。ファッションブランドなら「自社EC＋ZOZOTOWN」のような例があります。

専門モールには、もともとそのジャンルに関心のあるユーザーが集まっているので、購入意欲が高い層との接点をつくれます。出店先を決める際は、知名度や利用者数だけで判断せず、扱う商品とモールの利用者層が合っているかを確認しましょう。

3. 海外展開を始める場合

越境ECを始めるタイミングで、販売チャネルを複数持つ方法もあります。「Shopifyで構築した自社EC＋Amazon＋eBay」のような組み合わせです。

Shopifyは海外販売向けのアプリや機能を追加できるので、越境ECとの相性も良好です。AmazonやeBayと併用すれば、すでに各サービスを利用している海外ユーザーとの接点も生まれます。

海外向けの販売チャネルを選ぶときは、利用できる配送・決済方法に加え、販売したい国でのサービスの普及率も確認しておきましょう。

4. 新しいブランドを立ち上げる場合

既存事業とは別に新しいブランドを立ち上げる場合は、新たな自社ECサイトをスタートすることが考えられます。基本は「既存の自社EC＋新しい自社EC」です。

ブランドごとにサイトを分ければ、それぞれのターゲットに合わせて商品の見せ方や伝える内容を変えられます。しかし、新ブランドの認知を早く広げたい場合は、自社ECだけに限定する必要はありません。アパレルならZOZOTOWNを加えるなど、商品のジャンルに合うECモールと組み合わせると、購買意欲の高い層にリーチできます。

ECサイト多店舗運営のメリット

ECサイトを複数の販売先で展開すると、単一店舗にはないメリットが生まれます。ここでは、代表的なメリットを紹介します。

幅広いユーザーに認知され売上増加が期待できる

多店舗運営の大きな利点は、これまで接点のなかったユーザーに商品を見てもらえることです。自社ECだけで販売していると、集客は広告や検索流入に依存する部分が大きくなります。AmazonやYahoo!ショッピングなどに出店すれば、それぞれのサービスを日常的に使う人にも商品を見つけてもらえるでしょう。

販売先が増えると、商品を知ってもらう機会だけでなく、売上につながる入口も増やせます。

ブランドの信頼性を向上させられる

複数のECサイトで商品を目にする機会が増えると、ブランドの認知が広がっていきます。特に知名度の高いECモールは、サービスそのものへの信頼があるので、初めて知るブランドでも購入を検討してもらえる可能性が高まります。

複数の販売先で継続的に商品を目にしてもらうことで、ブランドの存在を身近に感じてもらえる可能性もあるでしょう。

プラットフォームのリスク分散が可能になる

ECでは、売れなくなる理由が商品だけにあるとは限りません。検索流入が落ちたり、モール側の仕様が変わったり、システム障害が起きたりすることもあります。競合が大きく価格を下げて、値下げ合戦に巻き込まれることも考えられるでしょう。

1店舗だけで運営していると、そのプラットフォームのリスクの影響を直接受けますが、複数店舗なら、別の販売先で売上を確保できる可能性があります。例えば大手小売のニトリは、自社ECサイトのリニューアル障害時に、並行運用していたモール店によって売上の全面停止を回避した実例があります。

自社EC、Amazon、Yahoo!ショッピングのように入口を分けておけば、一つのプラットフォームに依存しすぎるのを避けられるのです。

データ量が増えてより効率的な施策を実施できる

複数の店舗を運営していると、「どのショップで、どの商品がどれだけ売れたか」の比較が可能です。販売先によって、売上だけでなく注文が増える時期や反応の良い商品も異なります。

こうした傾向を把握できれば、Amazonでは価格を見直す、自社ECでは商品説明を改善するなど、各プラットフォームの状況に合わせた施策を実施できます。販売チャネルが増えると判断材料も増えるので、感覚だけに頼らず、データをもとに次の施策を考えられるようになるでしょう。

ECサイト多店舗運営のデメリットと注意点

多店舗運営は販路を広げられる反面、店舗数が増えると発生する注意点もあります。

在庫管理が複雑になる

多店舗運営では、同じ在庫を複数のECサイトで販売するケースがあり、一つの店舗で注文が入ると、ほかの店舗でも在庫数を更新しなければなりません。反映が遅れると、実際の在庫数と各サイトの表示にずれが生じる可能性があります。

問題になりやすいのが、実際の在庫より多く販売してしまう「売り越し」で、これは欠品によるキャンセルにつながります。反対に入荷などの反映作業が遅れると、販売機会を逃すおそれがあります。

店舗ごとに在庫を確認・更新する運用には限界があるので、取扱商品や販売チャネルが増えてきた段階で、在庫情報を一元管理できるシステムの導入も検討すると良いでしょう。

作業量が増加する

店舗数が増えると、商品登録や価格変更など、同じ作業を各店舗で繰り返す必要があります。モールによって入力項目や管理画面の使い方が異なる場合は、同じ商品を扱っていても、店舗ごとに個別の対応が必要になります。

出店先が増えれば担当者の負担も大きくなるので、ツールを活用するなど、作業を効率化する工夫が必要です。

ヒューマンエラーが増加する

管理する店舗が増えると、一部の店舗だけ価格を直し忘れる、注文を見落とす、配送先を誤って登録するなどのミスも起こりやすくなります。

特に注文が集中する時期は、担当者の負担は大きくなりがちです。価格や配送先などの誤りはキャンセルや再発送につながることもあるので、店舗数が増えれば増えるほど正確な処理が求められます。

プラットフォームの利用料が増加する

店舗を増やすと、出店料に加えて、販売手数料や決済手数料、広告費なども発生します。無料で出店できるモールでも、商品が売れた際に手数料がかかる場合があります。

費用体系はプラットフォームによって異なるので、月額料金だけで出店コストを判断するのは難しいでしょう。売上が伸びても、手数料や人件費を差し引くと十分な利益が残らないこともあります。出店前に、毎月固定でかかる費用と、売上に応じて増える費用を分けて確認しておきましょう。

データ分析が難しくなる

データが増えることはメリットですが、それぞれの店舗で個別にデータが蓄積されると、全体の状況を把握しにくくなります。Amazonと自社ECでは確認できる項目や集計方法が異なるので、数値をそのまま比較できない場合もあります。

各店舗からデータを取り出し、売上や注文数などの項目をそろえて集計し直す作業も必要です。店舗数が増えると集計に手間がかかるので、あらかじめ比較する項目を決め、共通の基準で確認できるようにしておくと良いでしょう。

ECサイト多店舗運営の流れ

ここでは、多店舗運営を始める際の基本的な流れを紹介します。

1. 事業計画の策定

多店舗運営を始める前に、まず店舗を増やす目的を明確にします。売上拡大、新規顧客の獲得、海外展開など、目的に応じて適した販売先や必要な費用が変わるためです。

併せて、目標とする売上や利益、出店にかけられる予算も具体的に決めておきましょう。半年後や1年後にどの程度の成果を目指すのかを数値で設定しておけば、開店後の状況も評価しやすくなります。想定より売上が伸びない場合に備えて、運営方針を見直す基準も決めておくと良いでしょう。

2. 出店先（多店舗運営のパターン）の選定

同じ商品でも、出店先によって接点を持てるユーザーは変わります。扱う商品やターゲットと、各モールの利用者層が合っているかを確認して選びましょう。

認知を広げるためにモールを活用し、自社ECでは詳しい商品情報を伝えるといった使い分けもできます。候補ごとに利用者層や費用、運用の負担を比較すると、自社に合った出店先を判断できます。

3. 業務プロセスの整理

店舗数が増えると、これまで問題なく回っていた業務も遅れが生じ始めます。注文確認の担当が曖昧だったり、在庫更新のタイミングが人によって違ったりすると、確認漏れの原因にもなります。

対策として有効なのが、業務プロセスを可視化して整理することです。担当者が誰であっても一定の品質で作業できる状態を目指しましょう。業務が属人化すると、担当者の急な休みや退職をきっかけに、業務全体が止まってしまうリスクがあります。開店前に、商品登録から受注、出荷、問い合わせまでの手順を定めておきましょう。

4. 商品データの登録と開店準備

体制を整えたら、実際に商品を販売できる状態にしていきます。商品名や価格、在庫数、画像などを、各モールのフォーマットに沿って登録します。

登録項目や画像の仕様はモールごとに異なるので、自社ECで使っているデータをそのまま流用できるとは限りません。項目の追加や画像サイズの調整が必要になることもあります。また、開店前に審査が必要なモールもあるので、スケジュールに余裕を持って進めると良いでしょう。

5. 運用監視とデータ分析による改善

開店後は、売上や注文数、在庫の動きを見ながら運営を調整します。店舗ごとの売れ行きを比べると、商品と販売先の相性も把握できるでしょう。売上や在庫の動きを日々確認しながら、当初の計画通りに進んでいるかを見極めていく必要があります。

改善には、計画・実行・評価・改善を繰り返すPDCAサイクルを取り入れるのが効果的です。実施した施策が売上や注文数にどう影響したかをデータで確認し、次の施策に反映していきましょう。多店舗運営は、一度運用体制を整えて終わりではありません。必要に応じて販売方法や運用体制を見直すことも大切です。

ECサイトの多店舗運営を成功させるポイント

多店舗運営を軌道に乗せるためのポイントを解説します。

作業効率を上げるためのシステムやツールを導入する

店舗数が増えると、受注確認や在庫更新、商品登録などを手作業だけで管理するのは難しくなります。複数店舗の注文や在庫をまとめて扱えるEC一元管理システムを導入すれば、管理画面を何度も切り替える手間を減らせるでしょう。

すべての業務を一元化するのではなく、特定の作業だけ専用ツールで効率化する方法もあります。例えば出荷業務を改善するには、配送関連のツールを活用するのが効果的です。送り状発行システムのShip&coは、ShopifyやAmazonなどの注文情報と連携し、国内外の主要な運送会社の送り状発行や配送管理をまとめて行えるクラウド型システムです。出荷業務を中心に効率化したい場合の選択肢になります。

事業戦略や商品に適したECプラットフォームを選定する

多店舗運営では、利用者数の多いECモールへ出店すれば良いとは限りません。扱う商品や届けたい客層、販売地域によって、相性の良いプラットフォームは異なります。

幅広い層にアプローチしたいなら総合型モール、アパレルなら専門性の高いモール、海外販売なら越境ECに強いサービスなど、目的に合わせて候補を絞りましょう。自社ECとの役割分担や手数料、日々の作業量も確認し、無理なく運用できる組み合わせを選びましょう。

マスタ情報を準備する

各モールに商品情報を個別に入力していると、価格の更新漏れや表記のずれが起こりがちです。そこで、商品名、商品コード、価格、仕入先、サイズなどの情報をまとめて管理する「商品マスタ」を用意しておくと便利です。この情報をもとに、各プラットフォームに合わせた商品データを作成します。

商品マスタでは、次のような項目やルールを統一しておきましょう。

• 共通の商品コード（SKU）を設定する
• サイズやカラーの表記を統一する
• 画像ファイル名のルールを決める

商品マスタを基準にし、モールごとに必要な項目を調整するだけなので、登録や更新にかかる手間を減らせます。多店舗運営を始める段階で情報を整理しておけば、店舗数が増えた際もスムーズに管理できます。

作業マニュアルを用意する

作業手順が特定の担当者にしか分からない状態では、その人が急に休んだときに業務が滞るおそれがあります。特に多店舗運営は覚えることが多い分、新しいスタッフが加わった際の引き継ぎにも時間がかかります。

そこで、作業手順をマニュアル化し、誰でも確認できる形で残しておきましょう。手順や確認項目を統一しておけば、担当者による作業のばらつきや入力ミスを減らせます。

まとめ

多店舗運営で複数のネットショップを持てば、認知拡大や売上増加につながるほか、販売チャネルの分散も図れます。その反面、店舗が増えれば作業量やプラットフォームの利用料が増え、在庫や商品情報の管理も複雑になります。

始める前に事業計画を立て、出店先、業務の流れ、商品データの管理方法などを決めておくことが大切です。運営開始後は店舗ごとのデータを確認しながら改善を重ね、必要に応じて一元管理システムや、Ship&coなどの配送管理に特化した専用ツールを取り入れると、運用の負担を抑えられます。